従業員に当事者意識がなく、責任を持って働いてくれないことに悩む担当者は少なくありません。当事者意識は工夫次第で誰にでも持ってもらえるものであり、高めることでチームワークがさらによくなります。

この記事では、当事者意識が低い人の特徴や、高めるための具体的な方法について解説します。

当事者意識とは？

当事者意識とは、仕事やプロジェクトに対する積極的な姿勢のことです。与えられたタスクをこなすだけでなく、自ら問題解決に取り組む姿勢を意味します。

高い当事者意識を持つ従業員は、チームの成功のために主体的に動きます。当事者意識が高い従業員が増えると、チーム全体の効率性がアップするだけでなく良好なチームワークが生まれます。

チェックリスト｜当事者意識が低い人とは？

以下に、当事者意識が低い人のチェックリストをまとめました。チームメンバーの様子や、組織全体の雰囲気を考えながらチェックを入れてみましょう。

当事者意識が上がらない原因を解消すると、従業員は自ら積極的に仕事に取り組むようになります。

次章からは、当事者意識が低い人別の原因について解説します。

当事者意識が低くなってしまう原因

前章のチェックリストをもとに、当事者意識が低くなってしまう原因を考えてみましょう。

仕事量が多すぎる

仕事量が多すぎると、従業員の当事者意識の低下につながります。仕事を大量に抱えた従業員は、タスクをこなすことに追われるため業務の質にまで気を配れません。

時間に追われると「もっとやりたいことがあるのに」「時間があれば細部まで目を通せるのに」というジレンマが無気力に発展します。仕事に対する主体性や創造性が失われ、単なる作業者としての意識に陥りやすくなります。

目的や目標が定まっていない

チームや個人の目標が定まっていない場合、従業員の当事者意識は低くなりがちです。目標がないと、自分の仕事が全体にどうつながるのか分からず、働く意義を感じられません。

目標だけでなく、具体的な計画がない状況でも迷いや不安を抱えやすくなります。仕事への積極性が失われ、本当はポテンシャルがある従業員でも周囲から受け身な人とのイメージがつきがちです。

裁量権が一切ない

裁量権が一切ない状況では、従業員の責任感が上手く発揮されません。自分の判断やアイデアを仕事に反映できない環境では、主体性を発揮する機会が失われます。

裁量権がないことでモチベーションを失う従業員は、もともと当事者意識が高い人材でもあります。「どうせアイデアを反映してもらえないなら適当にやろう」と投げやりになってしまうことが要因です。

責任の所在が不明瞭

リーダーが誰なのかわからない状況は、チーム全体の当事者意識を低下させます。チームや組織は、指示系統がリーダーを頂点にピラミッド型に構成されるのが一般的です。

従業員が仕事の相談をしたいとき、リーダーが不明瞭だと業務の進み具合に影響が出ます。問題発生時は責任を持って対処する人がいないので、問題の先送りにもつながります。

評価基準が曖昧になっている

評価基準が具体的に決まっていないことも、従業員の当事者意識を低下させる理由の一つです。業務成績に対して明確な基準がないと、従業員は自分のパフォーマンスがどう評価されているのかわかりません。

どのような行動が評価につながるのかがわからないと、努力の仕方を決められず方向性に悩みます。このような状況では、仕事への積極性が失われ、従業員の当事者意識は停滞してしまうでしょう。

当事者意識が高い人がもたらす周りへの影響やメリット

当事者意識を高めると、具体的にどのようなメリットがあるのか気になるところです。新しいアイデアが生まれやすくなり、企業活動がよい方向に向かうことを理解しましょう。

チームの主体性が促進される

チームに当事者意識が高い人が一人でもいると、チーム全体の主体性が高まります。責任感のある人の働きぶりに触れると、周りのメンバーも「自分も頑張ろう」と思えるものです。

チーム全員に責任感が生まれると、問題解決が早くなり目標達成もスムーズになります。新しいアイデアが生まれやすくなり、結果として会社全体の競争力をアップさせることも可能です。

意思決定のスピードが早くなる

当事者意識の高い人が増えることで、チーム全体の意思決定スピードがアップします。組織で起こっていることを自分事として捉えられる人は、情報の取捨選択がすばやいものです。

企業で起こることを自分事として考えられる人が増えると、チームの発展に必要な要素を取捨選択するスピードが早くなります。問題への対処が早くなり、ビジネスチャンスをよいタイミングで掴めるようにもなるでしょう。

生産性が向上する

当事者意識の高い人がいると、チーム全体の生産性アップが期待できます。リーダーや指示系統が明確に決まっているチームは、疑問が生じたときの対応もスムーズです。

分からないことをすぐに共有する癖がつくため、徐々に業務のスピードが上がります。無駄な時間が減り、リソースの有効活用が可能になるでしょう。

当事者意識を高めさせる方法とは？

当事者意識がない人に対して、どのようにアプローチすればいいか気になるところです。ここでは、当事者意識を高める具体的な方法を紹介します。

適切な目標設定を行う

適切な目標設定は、メンバー個人の当事者意識を高める基本となります。まず、会社全体のビジョンや長期目標を明確にし、それに基づいて部門や個人の具体的な目標を設定しましょう。

なお、SMART（具体的、測定可能、達成可能、関連性、期限）の原則に従うと、より具体性のある目標設定が可能です。

評価基準を適切に設定し共有する

以下のような評価シートで目標と評価基準を設定すると、何にどの程度取り組めばよいのかがわかりやすくなります。

達成状況はおおよそ3か月サイクルで振り返り、フィードバックの時間を設けるようにします。定期的な評価と丁寧なフィードバックにより、従業員は自分の努力が認められているとの実感を持つようになるでしょう。

コミュニケーションを取りやすい環境を整える

コミュニケーションを取りやすい環境を整えると、従業員の考えや関心事に気づきやすくなります。定期的なランチ会や、四半期ごとの全体ミーティングなどが有効です。

リモートワーク環境では、オンラインツールを活用したバーチャル飲み会や懇親会により、距離を感じさせないコミュニケーションができます。従業員同士のつながりを強める取り組みにより、組織への帰属意識の高まりが期待できるでしょう。

仕事内容と役割を明確にする

仕事内容と役割を明確にすると、時間のロスや誤解がなくなります。週次や月次のチームミーティングにより進捗状況をシェアし合えば、役割のズレや運用の修正点をスムーズに解消することが可能です。

また、新しいプロジェクト開始時には、業務指示と初期トレーニングを徹底します。「あの人ならやってくれるはず」と期待するのではなく、具体的な手順を説明し質問の機会を設けることで、従業員の理解が深まるでしょう。

失敗を許容できる環境を作る

失敗を許容できる環境を作るためには、ルールやポリシーの導入が重要です。以下のようなユニークなルールを作成すれば、従業員は安心して新しいことにチャレンジできます。

上記のようなルールを導入することで、従業員が失敗から学ぶ土壌を作れます。

当事者意識は工夫によって高められる

従業員には、当事者意識を高めるポテンシャルがもともと備わっています。従業員の力を最大限に引き出すには、企業による仕組みや環境の整備が重要です。

本記事で紹介した当事者意識を高める工夫により、企業全体の生産性や競争力アップにつなげましょう。

育成支援ならAIツールが最適

オンラインでも、オフラインでもAIが商談を録画・議事録を作成してくれる育成支援AIツール「ACES Meet」。

このツールは、商談やミーティング中の様子を録画、AIが自動で文字起こし、議事録の作成まで行えます。また、話しているスピードや内容などをAIが解析し、どんなトピックにどれくらい時間を使ったのか、重要な箇所はどこなのかを分かりやすく表示します。

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執筆者

ACES Meet 編集部

ACES Meetは、AI がオンライン商談の録画・書き起こしを行い、商談の内容や温度感を共有・解析できる営業支援AIツールです。ブログをとおして、主に商談にまつわるナレッジをお届けいたします。