OJT（On-the-Job Training）とは？企業と社員のメリット、デメリットを解説

新入社員を迎える際、その教育方法は企業にとって重大な課題となります。特に、実務における即戦力の育成は、今日のビジネス環境においてますます重要性を増しています。そこで注目されるのが「OJT（On-the-Job Training）」です。

この記事では、OJTの基本概念から、その目的と効果、そして企業と社員にとってのメリットを解説します。

OJT（On-the-Job Training）とは

OJT（On-the-Job Training）とは、職場で直接仕事をしながら行う実務教育のことを指します。従業員が実際の業務環境の中で、必要なスキルや知識を身につけることができる教育方法です。

このアプローチの最大の特徴は、理論や抽象的な学習ではなく、実際の仕事を通じて具体的な経験を積む点にあります。OJTは、新入社員の即戦力化、スキルアップ、キャリアアップを目的とした教育プログラムとして、多くの企業で採用されています。

OJTの歴史的背景

OJTは、職場内訓練や実地研修を意味する言葉で、1917年にチャールズ・R・アレンが提唱した「4段階職業指導法」が源流とされています。

OJTの歴史は古く、第一次世界大戦当時のアメリカにあった造船所で、新人の訓練を訓練所に頼らず、現場監督が直接訓練する手法を編み出したのが始まりです。

当時アメリカでは、軍隊を大幅に増員し、育成する必要が生じていました。そこで、現場での教育訓練を通し、多くの人材をスピーディーに教育する方法として、「4段階職業指導法」が考案されました。

「4段階職業指導法」とは、「やってみせる（Show）」「説明する（Tell）」「やらせてみる（Do）」「確認、追加指導（Check）」この4つをベースにした育成プロセスです。

日本には高度経済成長期に導入され、現在は社内研修の基本的な研修方法として定着しています。

OJTとオンボーディングの違い

OJTは、実践を交えて業務の知識やスキルを教える教育や伝達の方法のことです。主に、新人研修を終えて、所属先に配属された新入社員に対して、部署の先輩や担当者が行います。

OJTは仕事の実践的な訓練を目的としているため、業務以外の職場の環境などについては含まれません。オンボーディングは、OJTよりも内容や範囲が広く、社内の人間関係や企業風土・文化になじむための支援も含まれます。

参考：オンボーディングとは？メリットや事前準備、戦略、成功事例を紹介

OJTのメリット

人材の即戦力化

OJTにより、新入社員は実際の業務の中で必要とされるスキルや知識を直接学ぶことができます。OJTを通じて、迅速に業務を遂行する能力を身につけ戦力となるタイミングが早まるでしょう。これは、座学や理論中心の研修では得られない、実践的な経験と自信を提供し、仕事の流れやチーム内での役割を素早く理解し適応するのを助けます。

生産性の向上

OJTは、社員が現場で具体的な課題に対処する方法を学べるため、業務の効率化に直結します。スキルや知識を現場で学べるため、時間やリソースの無駄が減少します。結果として、個人およびチームの生産性が向上し、企業全体にも良い影響を与えることが期待できます。

人材育成コストの削減

OJTは、外部の研修機関やセミナーに依存せずに社内で完結する教育プログラムを可能にします。これにより、研修で発生する講師料や教材費などの追加コストを削減できます。また、社員が職場を離れる時間が少なくなるため、業務への影響も最小限に抑えられ、コストパフォーマンスの高い人材育成が実現します。

組織内の知識共有とコミュニケーションの促進

OJTは、社員間での直接的な知識共有の場にもなります。経験豊かな社員が自らの知識やスキルを新入社員に伝えることで、チーム内のコミュニケーションの活性化も期待できるのです。このような対話を通じて、組織内での情報の流れが改善され、さまざまな部署やチーム間での理解が深まるでしょう。

社員のモチベーション向上

OJTにより社員は自身のスキルが向上していることを実感でき、その結果、仕事への満足度やモチベーションが高まります。また、個々の成長が認められる文化は、社員の自己肯定感を高め、より積極的に業務に取り組む人材になるでしょう。

職場適応能力の向上

OJTを受けた社員は、実際の業務環境で必要とされるさまざまなスキルや振る舞いを学びます。これにより、職場の文化やチーム内の動きに迅速に適応し、効率的に業務を遂行する能力が身につきます。

チームワークの強化

OJTは、新入社員と既存のチームメンバー間での相互作用が促進されます。共通の目標に向かって学び、働く過程で、相互理解が深まり、チームとしての一体感が強化されます。

企業文化の理解と浸透: 新入社員が実務を通じて学ぶ過程で、企業の価値観や行動規範を自然と吸収します。このプロセスは、企業文化の理解を深め、組織全体としての価値観を共有する基盤を築きます。

OJTによる企業と社員のメリット

OJTは、新入社員だけでなく、企業にとってもメリットがあります。それぞれ具体的なメリットをみていきましょう。

OJTによる企業のメリット

OJTを実施することで、企業は人材育成と組織力強化が見込めます。実際の業務を通じて行われるため、新入社員を迅速に現場に適応させ、即戦力として活躍させるための最短ルートとなるでしょう。

また、OJTは社員のスキルを効果的に向上させ、業務の効率化、生産性の向上、さらにはイノベーションの促進に寄与します。企業文化の浸透やチームワークの促進といった、付加価値ももたらすでしょう。

OJTによる社員のメリット

OJTは、社員にとって価値のある学習機会となるでしょう。実務の中で直面する実際の状況を通じて、座学や理論だけでは得られない経験やスキルを習得できます。

また、OJTはキャリア形成の過程において、自身の強みと弱みを理解し、将来の目標設定に役立てる機会にもなります。メンターや先輩社員からの直接的なフィードバックは、成長を促し、職業的な自信を高める効果もあるでしょう。

さらに、OJTを通じて築かれる人間関係は、職場でのコミュニケーションやチームワークを向上させ、働きがいや職場満足度の向上にも寄与します。

OJTのデメリット

OJTにはいくつかのデメリットもあるのは事実です。ただし、この点を解消できればより良いOJTになるでしょう。以下で一般的に指摘されるデメリットを3つ挙げます。

不均一なOJTの質

OJTは指導者のスキルや経験に大きく依存します。そのため、指導者によっては、十分な知識やスキルを伝えられない場合があります。これにより、受けるOJTの質が不均一になり、全員が同じレベルの知識や技能を得られるとは限りません。

業務の遅延

OJTは実務の中で行われるため、指導者側は自身の業務を抱えながら指導を行う必要があります。そのため、業務の遅延が生じる可能性があります。これは、特に人手が足りない場合に問題となるでしょう。

リソースの不足

効果的なOJTを実施するには、適切な計画や資料、場合によってはOJT用の機会や機材など、十分なリソースが必要になります。しかし、これらのリソースが不足している場合、OJTの効果が低下する可能性があります。また、小規模な組織やスタートアップでは、これらのリソースを確保すること自体が難しい場合もあります。